この記事のポイント
- 電気代は「基本料金」「使った量の料金」「調整額」などの合計で決まる
- 基本料金0円が得かどうかは、使う量で変わる。今の検針票とくらべる
- 市場連動型は、電力の市場価格が上がると電気代も上がる
- 契約期間や解約金の有無は、約款や公式サイトで確認する
新居では電気の申し込みが必要なので、引越しは電力会社を見直すいいタイミングです。 ただ、「基本料金0円」などの言葉だけで選ぶと、思ったほど安くならないこともあります。 この記事では、電気を選ぶときに知っておきたい料金のしくみと、失敗しやすいポイントを解説します。
電気代は何で決まる？
電気代は、おおまかに次のような料金の合計で決まります。
| 料金 | 内容 |
|---|---|
| 基本料金 | 電気を使わなくてもかかる料金。契約アンペアなどで決まるプランが多い |
| 電力量料金 | 使った電気の量（kWh）に単価をかけた料金 |
| 調整額 | 燃料の価格などに応じて、毎月変わる金額（会社によって呼び方が違う） |
| 再エネ賦課金 | どの電力会社でも、使った量に応じてかかる |
プランを比べるときは、基本料金や単価のどれか一つではなく、自分が使う量で計算した合計でくらべることが大切です。
落とし穴1：「基本料金0円」が得とは限らない
基本料金0円のプランは、使った分だけ払うので分かりやすい料金です。 一方で、使う量にかかわらず単価が同じプランもあれば、大手電力会社のように使う量が増えると単価が上がるプランもあります。 どちらが得かは、毎月どれくらい使うかで変わります。 前の家の検針票（使用量）を手元に用意して、引越し先のエリアの料金でくらべてみましょう。
アルカナでんき（おうちでんき）
アルカナエナジー株式会社家庭向けの「アルカナ おうちでんき」は、どのエリアでも基本料金が0円。使った電気の量に、エリアごとの1kWhあたりの単価をかけて料金が決まる。
- 基本料金
- 0円（全エリア）
- 電力量料金（1kWhあたり）
- 東京29.80円・中部28.55円・関西25.45円・九州29.05円など、エリアごとに1つの単価
- 対象エリア
- 北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州
基本料金がかからない電気に切り替えたい
PR｜広告リンクを含む場合があります。料金・条件は公式サイトで確認した時点の情報です。
落とし穴2：市場連動型は、電気代が大きく変わることがある
電力の取引市場の価格に合わせて、電気代が変わる「市場連動型」のプランもあります。 市場価格が安いときは電気代も下がりますが、市場価格が上がると、電気代も上がります。 毎月の電気代が多少変わってもいいか、それとも安定しているほうがいいかで選びましょう。
おてがるでんき
株式会社エクスゲート基本料金が0円で、使った電気の量に応じて払う新電力。契約期間の縛りがなく、他社へ変える場合の違約金も0円。電気料金が電力の市場価格に連動するプランなので、仕組みを理解して選びたい。
- 基本料金
- 0円
- 料金の決まり方
- 使った電力量×電力量料金（市場連動型）
- 契約期間・違約金
- 縛りなし・違約金0円
縛りのない電気プランを選びたい
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落とし穴3：契約期間・解約金を確認していない
電力会社によっては、契約期間や、期間の途中で解約したときの費用が決まっていることがあります。 また、ガスとのセット割や、ポイントの特典がついたプランもありますが、条件がある場合がほとんどです。 申し込む前に、約款や公式サイトで確認しましょう。
迷ったら、比較サービスで今の料金とくらべる
どの会社がいいか分からないときは、比較サービスを使って、今の料金と比べてみるのも一つの方法です。 引越し先の地域で申し込める会社とプランが分かります。
エネピ
株式会社じげん電気・ガス料金の比較サービス。郵便番号や毎月の電気代・ガス代などを入れると、安くなるプランを提案してくれる。見積もり・契約の切り替えは無料。
- できること
- 電気・ガス料金の比較と見直しの提案
- 料金
- 見積もり・契約変更は無料
- 入力するもの
- 郵便番号、使用月、世帯人数、毎月の電気代・ガス代（だいたいでよい）など
どの電力会社・ガス会社がいいか分からない
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ガスは、開栓に立ち会いが必要です。電気と一緒に、入居日にあわせて早めに予約しておきましょう。
よくある質問
Q引越しで電力会社を変えるのに、手続きは大変ですか？
A新居では電気の申し込みが必要なので、そのときに電力会社を選べば、切り替えのための特別な手続きは増えません。引越し先の地域で申し込めるかを確認しましょう。
Q市場連動型のプランはやめたほうがいいですか？
A市場価格が安い時期は電気代も下がりますが、上がる時期は高くなります。電気代の変動を受け入れられるかどうかで判断しましょう。
記事の内容は更新日時点の一般的な情報です。税金や手続きの条件は、個別の事情や時期によって変わります。 最新の内容は国税庁・自治体などの公的機関や、各サービスの公式サイトでご確認ください。税金の判断に迷うときは、税務署や税理士に相談しましょう。